スーパー7社19年2月期中間決算、災害相次ぎ西日本・北日本で業績下振れ、首都圏食品スーパーは猛暑で好調
中四国・九州で大型ショッピングセンター「ゆめタウン」を展開するイズミ(広島)は7月の西日本豪雨、7～8月に西日本へ相次いで上陸した台風の影響で、「客数と不要不急の買物が減り、衣料品を中心に苦戦した」(向井貴志イズミ財務部財務課課長)という。SM子会社への商品供給も減り、売上高の未達分を粗利の改善で補えずに減益となった。
東北から中四国までGMSを展開するイオンリテール(千葉)は、第2四半期としては5期連続の赤字に終わった。ただ、値下げロスの削減、利益率の高いPB(プライベートブランド)商品の拡販、夕夜間の強化などの営業施策が奏功し、営業利益は前期より約30億円改善している。また、首都圏を中心に猛暑の恩恵も受けた。一方で6月の大阪北部地震、7月の西日本豪雨、8月には東北地方でも豪雨になるなど、地域ごとに既存店の業績を押し下げる要因も重なった。
北海道・東北でSMを展開するアークス(北海道)も天候不順が重なった。3月上旬に記録的な雪と雨の被害があり、7月は昨年の2倍の降水量を記録した。本州が猛暑の一方、北海道は冷夏と多雨で既存店売上高はマイナスに終わった。新システム稼働によるコスト削減、売上総利益率の改善などでかろうじて増益を確保した。
USMHとライフは、第1四半期に客数が低迷したが、第2四半期は猛暑の恩恵もあり回復した。USMHは傘下のマルエツ(東京)、カスミ(茨城)、マックスバリュ関東(東京)の仕入れやシステムの統合を進めており、それらの効果で2ケタ増益を確保した。一方でライフは新規出店が7店(前年上期は3店)と設備投資がかさんで減益となったが、既存店売上高は客数・客単価ともに前年をクリアし、第2四半期としては5期連続のプラスとなった。
イトーヨーカ堂(東京)とユニーのGMS2社は、不採算店の閉鎖で減収となったが、営業利益は大幅に改善した。イトーヨーカ堂は低迷する非食品売り場の縮小も貢献した。ユニーは既存店6店を今春、資本・業務提携するディスカウントストア「ドン・キホーテ」のノウハウを導入したダブルネーム店に転換して別会社に移管した。そのため直営店が減り、減収となったが、ダブルネーム店は売り上げが9割増、客数と粗利が6割増となった。直営店にもドン・キホーテのノウハウを導入し、既存店の業績も上向いてきている。
〈食品産業新聞 2018年10月25日付より〉
