日本厨房工業会・谷口会長、人手不足対応を強調

谷口一郎会長(タニコー会長)は昨年を振り返り「訪日外国人客数が前年を2割上回り、5年連続で過去最高を更新した。訪日目的のトップは日本食を食べることであり、食の魅力が観光客を惹きつけている。また、6月には文化芸術基本法が制定され、名実ともに『食』が文化として認知され、その発展・振興の推進が本格的に図られることとなった。工業会の会員が扱う業務用厨房機はこのような食を支える柱の1つであり、工業会の役割の大きさを改めて感じる」と述べ「一方では、人手不足が一段とクローズアップされ、働き方についての関心が一段と高まった。人手不足は小売、外食の経営に影響を与えており、営業時間の短縮といった形で顕在化してきている。人手不足の問題に対応するため、厨房設備士の資格認定制度では、より働きやすい厨房環境を作っていくために業務用厨房のプロフェッショナルの育成に取り組んでいく。2月開催の厨房設備機器展では、人手不足を補う効率化・省力化をテーマとしてセミナーの開催を実施する。月刊厨房誌においても人手不足への対応として、HACCPを始めとする安全・安心について情報発信を行っていく」と課題への対応を強く語った。

〈冷食日報 2018年1月19日付より〉