冷食の国内生産量、2018年は3年ぶりに前年割れも家庭用は伸長継続/冷食協調査

〈うどん・ギョウザ・ラーメンが大幅増、炒飯に一服感〉
日本冷凍食品協会(冷食協)が22日発表した、2018年(暦年)の冷食国内生産量(速報値)は前年比0.8%減の158万7,008tとなった。3年ぶりに前年を下回ったものの、数量としては過去2番目に多い。家庭用が引き続き堅調な伸びを見せた一方で、業務用の落ち込みが響いた。金額ベースでは7,154億円で0.2%の微減。1キロ単価は2年連続で上昇し451円(前年448円)となった。

18年(平成30年)の国内生産高は全国の397企業444工場の合計値となる。17年よりも工場数は4.7%減少したが、生産量全体への影響は少ないと見られる。

用途別でみると、業務用は89万9,769tで4.0%減、金額は3,965億8,000万円で2.2%減、ともに3年ぶりの前年比マイナス。家庭用は68万7,236tで3.7%増と4年連続のプラス、金額は3,188億2,200万円で2.3%増と2年連続のプラスとなった。

業務用と家庭用の構成比は数量ベースで56.7%と43.3%と家庭用が1.9ポイント増加した。一方、キロ単価は業務用が緩やかに上昇を続けているのに対して、家庭用は鈍い。

木村均専務理事は「一昨年、昨年の伸びが落ち着いた状況に見える。災害要因もあった。昨年暮れあたりから(家庭用も)停滞していると聞く。これも一時的なもので、世帯構造の変化や高齢化、女性の社会進出などから構造的に、今後も冷食は伸びていくと考えている」との見方を示している。

品目別に見ると、大分類で「調理食品」が0.0%微増ながら3年連続プラス、「農産物」は8.8%減と天候不順が原料作物に影響し、再び減少に転じた。「水産物」は減少が続いた。

小分類で見ると、大きく伸びた品目は前年に引き続き「うどん」(4575t増、2.7%増)、「ギョウザ」(3,784t増、5.1%増)、「ラーメン類」(3,755t増、6.4%増)――。おかず類の減少を麺類がカバーする形となった。大幅増が続いていた「炒飯」も1.3%減と一服感がある。

減少量が大きいのは「卵製品」(6,289t減、13.6%減)、「パン・パン生地」(3,885t減、17.9%減)、「コロッケ」(3,541t減、2.0%減)。卵製品は一部会員の退会影響が大きい。