「西日本ワイナリー協会」発足、北陸から九州の65社が会員に〈会員一覧〉

西日本ワイナリー協会は12月19日、大阪合同庁舎3号館で発足式を行った。同会は、「日本ワイン」の認知向上、品質向上や技術研鑽、ワイン用ぶどう畑の維持拡充と栽培農家への支援、協会会員の相互扶助などを目的に設立された。

活動地域である北陸地方、近畿・四国地方、中国地方、九州地方のワイナリーなど65社が会員となっており、発足式には30社47人が出席した。

同会発足の背景について高井利洋会長(カタシモワインフード株式会社代表取締役)は、「ワイナリーは、地域の農業、少子化・過疎化対策に貢献している。雇用の確保や地域名産品の創出といった役割も担っている。一方で、西日本では温暖化や認知度の低さといった共通課題を抱えている。温暖化によるぶどう栽培への影響は年々深刻さを増しており、東日本に比べて台風や雨が多く温度が高い西日本が、この問題に対し率先して取り組んでいかなくてはならない」と強調。そのうえで、「一つひとつのワイナリーは小規模だが、協力し助け合うことで問題解決法を一緒に考えることができる。日本のワインの品質向上のため、府県の垣根を超えて情報共有し、力を合わせて国、大学、府県に対しても働きかけていこう」と呼びかけた。

太田直幸中国支部理事(広島三次ワイナリー醸造長)は、「30年後も生き残っていくために、次の世代に引き継いでいくために、何ができるか。これまで育んできた西日本のワイン文化をどう守り、発展させていくのか。共に考え、一緒に作り上げていこう」と挨拶した。

〈酒類飲料日報 2019年12月23日付〉