米久、「大龍」「AIRMEAT」「肉旨」で新商品投入し冷食強化、業務用定番商品を家庭用大容量商品に展開し買い求めやすく/2022年秋・家庭用新商品

米久 大龍「家常豆腐~揚げ茄子と厚揚げの肉味噌仕立て~」

伊藤ハム米久ホールディングスは8月25日、秋の家庭用新商品発表会をオンラインで開いた。

伊藤ハム・米久の共通方針として、長引くコロナ禍とウクライナ情勢などを背景に生活者の意識・行動が変化し、「食」の担う重要性が増加していることから、そこから顕在化するニーズへの対応を強化。「サステナビリティへの取り組み」「生活者・買物・売場の変化への対応」の2軸から、「CookingSatisfaction の増大」「ブランドの育成・強化」に繋げる商品提案を行う。

「Cooking Satisfaction の増大」とは、料理をで得られる満足感を上げながら料理をするための負荷、要する時間を減らすような商品提案を行うことを指す。また、厳しい環境下でも選ばれるブランドを構築すべく、伊藤ハム・米久双方の強みを活かし、ロングセラーブランドのさらなる強化と新たなブランドの育成を図る。

うち、米久では、冷食以外のハム・ソーセージ類やチルド加工品を含め新商品12品、リニューアル品11品の計23品を発売する。商品テーマとしては生活者・買物・売場の変化への対応では「物価上昇・家計応援」「With コロナ・After コロナ」、

また、サステナビリティに関連し「SDGs への取組み」と3つのキーワードを掲げ、今秋の方針として、
〈1〉冷凍食品ラインアップ強化
〈2〉家飲み需要への新提案
〈3〉業務用定番商品を家庭用大容量商品に展開
〈4〉季節需要品の新提案・リニューアル
〈5〉ブランドラインアップの強化
――の5つを挙げる。

うち冷凍食品(※そうざい半製品含む)では〈1〉、〈3〉、〈4〉に対応した新商品6品、リニューアル品6品を発売する。

【〈1〉冷凍食品のラインアップ強化】では、市販用冷凍食品3品を9月1日、全国で発売し、成長する市販用冷凍食品市場への対応を強化する。

電子レンジの簡単調理で、家庭で本格中華が楽しめる「大龍」シリーズからは、「家常豆腐~揚げ茄子と厚揚げの肉味噌仕立て~」(180g)を発売。「家常(ジャーチャン)豆腐」は日本では馴染みが薄いが中国で一般的な家庭料理を再現した商品。中華料理の命である「醤」に特化し、国内の自社工場で製造したこだわりの甜麺醤・豆板醤を使用し、うま味やコクを引き立たせた。揚げ茄子と食べごたえある幅約2.5cm サイズの厚揚げを4個使用し、中国家庭料理で食べられている料理を味噌ベースで味付けした。「大龍」シリーズは今春電子レンジ調理商品として刷新・投入した既存品4品と合わせ、計5品での展開となる。

大豆ミート商品「AIRMEAT」シリーズからは、市場伸長中の韓国メニュー「大豆のお肉で作ったユッケジャン」(180g)を発売。牛薄切り肉をイメージした大豆ミートを使用し、人気の韓国料理「ユッケジャン」を再現。コチュジャンのうま味に唐辛子を加え、辛さと色を引き立たせた。ごはんの上に盛り付けてユッケジャンクッパとしてアレンジもできる。

「AIRMEAT」シリーズは既存「麻婆豆腐」「麻婆茄子」「キーマカレー」と合わせ計4品での展開となる。

米久 AIRMEAT「大豆のお肉で作ったユッケジャン」

レンジ対応トップシールトレーを使用した冷凍おつまみ「肉旨」シリーズからは「香ばしく焼いた焼肉」(64g)を発売。ブラックペッパーでガツンとアクセントをつけた豚肩ロースを香ばしく焼き上げた。トレーのまま電子レンジ調理できお皿なしで食べることができる。
 
「肉旨」シリーズは既存品と合わせ計7品での展開となる。

米久 肉旨「香ばしく焼いた焼肉」

【〈3〉業務用定番商品を家庭用大容量商品に展開】では既存業務用商品を袋のまま小売可能な設計にした新商品2品「チヂミ30」(30枚900g)、「チヂミ90」(10枚900g)および、リニューアル品2品「R ロールキャベツ50S」「R ロールキャベツ50LD」を9月1日、発売する。大型パックで資材費、物流費、生産性をアップし、製造コストを削減、大容量でリーズナブルな価格を実現する。規格はそうざい半製品で、主に精肉売場の冷凍売場を想定する。
 
【〈4〉季節需要品の新提案・リニューアル】では、節約に一役買う鍋料理が今期拡大すると予測し、新商品として-18℃帯で販売できる「国産キャベツ使用ロールキャベツ6個」(540g)を9月5日に発売。
 
既存品「SP もちっとつるんじゅーしー水餃子(バラ)」(1kg)、「SP ふかひれ入り水餃子(バラ)」(480g)、「SP もちっとつるんじゅーしー水餃子(ピロ)」(306g)は配合変更や内容量変更などリニューアルし、おいしさを維持しながら原材料費を削減する。
 
〈冷食日報2022年8月26日付〉