【冷食バイヤーに聞く②】平和堂、予算未達も4～5％の伸び 国産品を強化した凍菜や夕食食材が2ケタ増

＜平和堂・一般食品部日配食品部バイヤー大西充訓氏＞

–冷食販売の進捗状況は

108％の高い計画で臨み、予算には届かなかったが、3月～1月の累計では104.5％で、2月もいいことから最終でも4～5％増で着地する見込みである（北陸・東海含む144店舗）。新店効果のほか既存店ベースでも2～3％は伸びたのではないか。年末から年始にかけて、日替わりセールを実施したことで、1月度も市場を上回る13％の伸びがあった。

–カテゴリー別では

夕食（構成比12％）が16.1％増、凍菜（同7.8％）が11％増、麺類（同21％）が9.3％増、とくにパスタが12.1％増という状況で、スナック（同7.7％）が6.3％、米飯（同10.2％）が5.2％増、一方弁当（同36％）が1.2％の伸びに止まり、中華が逆に1.5％ダウンした。凍菜は青果の相場高もあるが、予想以上に年間を通して増加傾向にあり、国産品を強化したことも寄与した。

–増税前後の動向は

3月駆け込み需要は大きく、4月に反動減も予想したが、餃子を中心にメジャーな商品で販促を実施し、中華で30％増、パスタで22％増と全体を押し上げ、4月合計では8.4％増と乗り切り、5月も3％増を維持、その後、夏場の7～8月は、アイス（氷）から冷食に若干シフトしたこともあり、スナックは7月21％増、8月10％増、米飯が7月32％増と健闘し、上期累計では6％増と順調に推移した。

その後中国問題をはじめ、12月の異物混入などが相次ぎ冷食への不信感も広がる中、市場も8％減となり、12月実績は2％強ダウンした。これを受け、1月にかけて日替わりセールを投入し、冷食の良さや便利性などを訴求することで、回復基調に戻しつつあるという状況である。

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