【本紙アンケート】スーパー各社の15年度上期、販売方法変更一巡以上の企業で総じて堅調

本紙アンケートによれば、2015年上期のスーパー各社の冷食販売状況は、総じて堅調な企業が多かった。近年、消費者庁の価格表示指導に端を発した販売方法の変更や、事件・事故の影響で販売を落とす企業も見られたが、今回は比較的“無風”だったこともプラスに働いたようだ。

本紙は9月上旬、スーパー等を対象に冷凍食品アンケート調査（回答9社、合計604店舗）を実施した。それによると、2015年上期に、冷食の売上高を伸ばしたのは9社中7社で、1社が前年並、1社が1％減と、総じて堅調に推移した。

一昨年4月の消費者庁による価格表示指導以降、販売方法をハイ＆ローの一律割引からEDLPに変更する企業が多数あり、このところその影響で冷食売上を落とす企業も見られていたが、すでに一巡したことで、落ち着きを見せている。今回の回答企業では、9社中8社ですでにEDLP（またはハイ＆ローとの組み合わせ）を採用していた。

また、世間を騒がせる事件・事故も目立ったものがなかったこともプラスだ。一方で、今春値上げを実施したメーカーも多く、その影響を指摘する声もあった。

カテゴリー別では、総じてまちまちではあるが、麺類の動きが注目される。業界では市場をけん引してきたパスタ類が踊り場にあると言われ、それを指摘する声がある一方、依然として麺類を大きく伸ばしている企業も見られる。麺カテゴリーに限らず、地域性の影響も考えられるものの、販売手法や棚づくりで特定のアイテム・カテゴリーを伸ばしている企業もあるものと考えられる。

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