テーブルマーク、冷食・常温で1～9月958.5億円3.8％増

テーブルマークの今期1～9月実績は冷凍・常温食品合計で958.5億円となり前年比3.8％増で推移した。利益面も前年同期の苦戦から大幅に回復した。「今期の値上げを乗り越えて、業務用は堅調に推移したが、今後も為替変動にもかかわり予断を許さない状況だ。一方、家庭用は消費増税の影響は一巡したが、小売店のEDLP化が進んでいる影響もあり、実勢価格が上がっていない状況がある」（マーケティング＆セールス戦略部マーケミックス担当門田高泰部長）としている。

業務用は惣菜市場が依然として伸びており、外食も回復を見せている。

惣菜では麺類が需要期の夏場に好調に推移した。またホテル業態を主力とする冷凍パンは2ケタ増。商品カテゴリー別の伸び率としては突出しているという。「一時は頭打ちの気配もあったが、ホテル業界の好況によって焼成済みの冷凍パンをこれまで使っていなかったミドルクラスのホテルでも使い始めている」。これまでの取り組みによって、同社の保有アイテムの認知が進んできたと見る。

バイキング商材は冷凍パン以外も調理品やデザートを含め好調だった。

老健施設・病院給食向けの介護食は14年から取り組みを始め、業界では後発となる。新商品の投入については春秋の商談時期を問わず期中においても行い、徐々に取り組みを拡大していきたい考えだ。

学校給食向けでは今秋、アレルゲン表示や栄養強化について一覧化した。「仕様の見直しによって開拓の余地は広がる」として取り組みを進める考えだ。

同社にとってうどんに次ぐカテゴリーである、お好み焼は業務用も伸長し、存在感を増してきた。「工場設備を整えて厚い仕様の商品を発売した」ことで販売が拡大。今春には自然解凍にも対応している。

消費の二極化に対して、今後は「カテゴリーごとに価格戦略を含め、きめ細かい区分けが必要だ」とする。

–全文は本紙にてお読みいただけます。