【本紙アンケート】スーパー各社の15年度下期冷食販売、販売方法変更一巡で回復傾向

2015年度下期におけるスーパーの冷凍食品販売状況は、販売方法の変更、いわゆるEDLP化が多くの企業で一巡し、回復傾向が見られた。今春の棚については、方針として弁当商材から食卓向けのおかず商材へのシフトを挙げる企業が多く見られた。

全国のスーパー・生協を対象に本紙が実施した冷凍食品アンケート調査（回答17社、合計1,443店舗。16年3月上旬実施）によると、2015年度下期（一部通期）に冷食売上高を伸ばしたのは、売上状況に回答した16社中13社、微減が2社、減少が1社と、回復傾向が見られた。状況としては、13年4月の消費者庁の価格表示指導以降、販売手法を一律割引販売からEDLPに改める企業が多く、しばらくそれが冷食売上を引き下げる方向にも働いた。今回はすでにEDLP化から一巡した企業が大半で、冷食の売上も堅調に推移したようだ。一方で、まだEDLP化から一巡していない企業、導入を順次進めている企業では、売上も前年を下回る結果となっている。

なお、回答17社の中では、現在16社がEDLP、もしくはEDLP＋割引販売の組み合わせを導入しているとし、ハイ＆ローの一律割引を実施している企業は1社にとどまった。

カテゴリー別の販売状況では、企業のよって凹凸があるものの、米飯は16社中14社で伸長（1社前年並）。2ケタ伸長が10社、3割前後以上伸びた企業も5社あるなど好調だった。味の素冷凍食品の「ザ・チャーハン」効果を指摘する声が聞かれた。

一方、近年市場をけん引してきた麺類では、パスタの鈍化や、暖冬によるうどんの不調を挙げる声もあった。ただ、依然として16社中10社でプラス（1社前年並）は維持しており、再成長にも期待したい。

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