イトーヨーカドー、食品71品目値下げ、「買い回り頻度の高い」品を選定、背景はヨークとの統合による効率化などで値下げ幅は2%から25%、2024年度は「セブン･ザ･プライス」強化で価格訴求

イトーヨーカ堂は4月1日、228店舗で食料品の中から「買い回り頻度の高い71品目」の値下げを行った。あわせて、プライベートブランド「セブン･ザ･プライス」の品揃えを強化するとしており、物価高騰の中、価格訴求に取り組む。

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合計71品目を平均10%値下げした。値下げ幅は約2%から25%。実施店舗は、イトーヨーカドー124店舗とヨーク104店舗の計228店舗。

価格の見直しは、「イトーヨーカドーとヨークの統合によるオペレーション･販促･物流の効率化や、商品政策の統合による扱いアイテムの絞り込みが進んだことで実現した」と説明している。

〈価格見直し対象商品の一例〉

イトーヨーカ堂は、価格見直し商品の一例を紹介。炭酸飲料「コカ･コーラ 700ml」と「コカ･コーラ ゼロ 700ml」は、従来価格税込138円を変更後価格税込116円、粉類「日清 フラワーチャック付 500g」は従来価格税込235円を変更後価格213円に値下げする。

〈「セブン･ザ･プライス」品揃え強化〉

価格見直し商品の71品目のほか、プライベートブランド(PB)「セブン･ザ･プライス」の品揃え強化を進める。セブン&アイグループのPBとして2022年9月に販売を開始した「セブン･ザ･プライス」は、シンプルな商品作りの追求とコスト削減の工夫などにより、必需品を「お求めやすい価格」で提供しているという。

取り扱いアイテム数は発売当初の11アイテムから149アイテム(2月末時点)まで増加、累計販売金額は2024年2月に70億円を突破した。24年度中に累計販売金額100億円の突破と180アイテムまでの拡大を目指している。

「セブン･ザ･プライス」の販売店舗は、イトーヨーカドー、ヨークベニマル、セブンイレブン計約1万2,000店舗。取り扱いアイテムは、食品112アイテム、日用品･住関品37アイテムの計149アイテム。

PBとしての特徴は、〈1〉デザインの色を削減してコスト削減〈2〉物流と生産効率をあげて価格に還元〈3〉シンプルな商品作りを追求(納豆のたれやからしをいれないなど)――。

◆「セブン･ザ･プライス」新商品一例

「ロースハム切落し 264g」税込321円、「ベーコン切落し 237g」税込321円、「徳用ウインナー 500g」税込386円。3アイテム共に同じメーカーで製造することで、製造コスト、物流コストを削減した。