冷凍めん協会･桑山和基専務理事、物流など最新テーマ踏まえた勉強会を実施へ 情報発信などにより注力

冷凍めんの食数は堅調に推移する中、製造しているメーカーは物流への対応など様々な課題を抱えているという。

日本冷凍めん協会では、メーカーに対して異業種の状況も含めて物流に関する情報発信を強める。昨年6月末にはホームページを刷新し、スマートフォン上でも見やすくしている。今後は、一般消費者に冷凍麺の魅力をより伝えるためのコンテンツ発信や、会員企業への情報発信などに力を注ぐ。桑山和基専務理事に話を聞いた。

――23年における冷凍麺の生産食数は

去年の冷凍めんの年間食数は市販と業務用を合わせて20億2426万食で、前年と比較して1%伸長した。市販用は各社の値上げなどで数量は若干減少したものの、業務用はインバウンドが再び盛り上がるなどで、飲食店やホテルなどからの引き合いが大きく増えている。人手不足などに役立つという点でも支持されているようだ。

そのような中、市場では様々な課題を抱えている。中でも、物流への対応は各社とも悩んでいると聞く。燃料費の高騰に加えて、持続可能な物流を求められている。もちろん、ドライバー不足ということもあるので、そこへの対応は進めなくてはならない。他にも様々な対応をメーカーは求められており、負担は大きくなっていると聞く。

取り組まなくてはならない問題なので、我々としては勉強会で各社に最新の動向を発信していく。多業種の事例も含めて、コンサルティング関係の方にもお願いをしてウェブ勉強会も検討している。

今回は別のテーマですでに4月に1度開催しており、今後4回行うつもりだ。物流以外でも旬のテーマでの実施を予定している。

――今年の新しい取り組みは。

今回は、海外研修で今まで訪れていなかった韓国を行き先として予定している。過去の研修では工場見学が中心だった。今回は実際に現地へ行き、市場のマーケティングをメインとした内容を計画している。現地で販売している商品を小売店などで調べるほか、実際に調理して試食したり、どのようなものが流行しているのかなどを調査したいと考えている。

日本でも韓国フェアなどが実施されるほど、韓国メニューは人気だ。今も流行は続いている。各会員に今までとは違う研修を提供できればと思っている。

――ホームページを刷新した。効果は。

他のコンテンツも見てくれるようになるなど非常に効果は大きかった。一般消費者の方との数少ない接点なので、今後もコンテンツを今後はより充実させていく。

――今年3月に全国高等学校家庭クラブ連盟が主催する「全国高校生冷凍めん料理コンクール」に協賛した。評判は。

応募も非常に多く、どのメニューも非常にユニークなものばかりだった。第2回も実施予定で、今後も続けて行ければと思う。

――強化する取り組みは。

去年からやり始めたことを、すべてにおいて継続して育成していく。ホームページの刷新など、23年は色々と新しい取り組みをスタートしたが、ただ始めるだけでなく育成することが重要だと思っている。これまでの取り組みをしっかりと今年は強化する。

コロナ禍があって、世界的にも停滞感を感じられたのでは。リスタートではないが、協会としてもこれまでの活動も踏まえつつ、より前に進めていけるような施策を進められればと思う。

〈冷食日報2024年7月30日付〉