冷凍野菜の販売が拡大傾向、生鮮品の価格高騰を受けワンプレートなど手軽に一食を摂れる商品も支持広がる

小売店において冷凍食品の販売が伸びている。中でも冷凍野菜や冷凍果実の販売は、前年から10%以上伸長している店舗も少なくない。昨今の生鮮野菜の大幅な値上がりを受けて、冷凍野菜に切り替える消費者が増えたことで大きく伸長したと見られる。他にも、麺類やワンプレート商品といった時短ニーズに応えた商品も支持されたようだ。

2024年1月～12月における日経POS情報の販売データ(数量･季節限定品･リニューアル品含む)によると、冷凍食品全体(冷凍惣菜と冷凍素材)における1,000人当たりの販売金額は、前年比3.9%増(比率はデータをもとに本紙で算出)の4万9,354円となった。平均単価も3.9%増の268.8円となっている。

小売各社に話を聞くと、2024年は順調に推移したという。イオンリテールの食品本部デイリーフーズ商品部長の青木郁雄氏は「価格改定に加えて大容量商品を拡充したことで単価のアップにつながった」と振り返る。

好調な商品については、冷凍野菜や冷凍果実、ワンプレート、麺類が多く挙がった。中でも冷凍野菜と冷凍果実は非常に高い伸びを見せたようだ。

イトーヨーカ堂のデイリー食品部マーチャンダイザーの会田奉文氏は「冷凍野菜は生鮮価格の高騰の影響もあり、価格の安定している冷凍野菜は良かった」と話す。

サミットのデイリーバイヤー部、小松弘典氏は「商品によっては前年比で1.5倍の推移を見せた。特にブロッコリーは食卓のおかずや弁当としても使いやすく、(当社で)販売している大容量のものは冷凍食品の中でトップ5に入るほどだった」と述べる。

多くの冷凍野菜が順調に伸びる中、冷凍野菜を充実させる方向で動く店舗もある。イオンリテールでは、包丁を使いたくないというニーズの高まりを受けて、玉ねぎのみじん切りなど加工度の高い商品を充実させ、時短につながる提案を強めるという。サミットでも同様のニーズを受けて、カット野菜など利便性の高い商品も充実させるようだ。

中国･四国･兵庫エリアを中心に店舗を展開するフジのデイリー･パン商品部フローズングループバイヤーの山田直人氏は「冷凍野菜の中で一番大きいシェアを占めるブロッコリーは売れ行きも好調だった」と振り返る。

冷凍果実についても品ぞろえを充実させる動きが見られる。滋賀県内を中心に店舗を構える平和堂の一般食品事業部日配品課バイヤーの簗脇裕信氏は「人気のブルーベリーを充実させたことに加えて、昨今ブームのアサイーボウルの取り扱いも始めた。カフェなどよりも値ごろな価格で、他のスーパーとの差別化にもつながるのでは」と力を込める。

イトーヨーカ堂の会田氏は「韓国スイーツの『タンフル』(イチゴやブドウなどのフルーツを飴で薄くコーティングしたもの)が好調で、新たに利用される方も増えた」と話す。

料理の手間を減らしながら副菜まで摂れるワンプレート商品も着実に伸び続ける商品群の一つだ。2024年に大きく注目を集め、単身世帯や少人数世帯の増加もあって販売は伸長傾向が続いている。イオンやイトーヨーカ堂のように、PB(プライベートブランド)商品でワンプレート商品を展開しているところでは、NB（ナショナルブランド）･PBともに順調に動いているようだ。

さらに、以前から成長カテゴリーの一つだったラーメンやパスタなどの麺類も広がっている。

2025年は物価や原材料価格、燃料などの高騰の影響がどこまで続くか、見通しが立たない。その中で冷凍食品は、昨今のニーズとマッチしているとの見方から、より一層広がるとの考えもある。今年はどのような商品が支持されるのか、期待したい。