国産コーヒーの大規模栽培、沖縄で展開へ名護市に1万杯分の苗植え、来年は40万杯分を計画/沖縄SV・ネスレ日本

〈産官学連携で「メイド・イン・オキナワ」コーヒーを推進〉
沖縄を拠点としたスポーツクラブの沖縄SVとネスレ日本は、沖縄県名護市、琉球大学と連携し、沖縄で初となる大規模な国産コーヒーの栽培を目指す「沖縄コーヒープロジェクト」を立ち上げた。

同プロジェクトは、サッカー元日本代表の高原直泰氏が代表取締役を務める沖縄SVが中心となり、耕作放棄地などを活用して、国産コーヒー豆の栽培を本格的に行うもの。活動を通して、県内の一次産業における担い手の高齢化や後継者不足などの課題解決を目指すとともに、コーヒーを沖縄県の特産品にしていく考えだ。

4月23日には名護市の沖縄SVコーヒーファームで、コーヒーの苗木約240本が約3000平方メートルの畑に植えられた。順調に生育すれば22年には約200kgのコーヒー豆(約1万杯)が収穫される予定という。

高原代表は、「17年以降、種から苗木まで育ててきたので、この苗にとても愛着がある。コーヒーの栽培が新たな産業として成り立ち、新たな特産品になるようにしっかり育てたい」と話した。また、「スポーツ選手はスポーツだけをやっていけばいいのではなく、もっと地域社会と関わらないといけない。このプロジェクトを通じて、沖縄に住むいろいろな人たちと関わっていきたい」と語った。

来年4月には最大1万本の苗木の移植を予定しており、その際の収穫されるコーヒー豆は約7000kg(約40万杯)になる予定という。コーヒー栽培のサポートを行うネスレ日本の深谷龍彦常務執行役員は、「全国に流通する製品を発売するまでにはまだまだ時間がかかるが、世界的にコーヒーの需要は新興国を中心に高まっており、沖縄県産のコーヒーは特産品になる可能性を秘めている。沖縄のコーヒー農園での収穫体験や農園で収穫されたコーヒーを現地で提供する観光農園としての取り組みなども含め、沖縄SVと連携しながら様々な可能性を広げたい」とする。

沖縄SVとネスレ日本が名護市、琉球大学と提携してプロジェクトを始動

コーヒー苗の移植に先立ち、17日に都内で行われた「沖縄コーヒープロジェクト」の発表会には、高原代表のほか、ネスレ日本の高岡浩三社長、名護市の金城副市長、琉球大学の和田農学部長が出席。沖縄SVが中心となり進める同プロジェクトについて、名護市が耕作放棄地を提供し、ネスレがコーヒー栽培のサポートを行い、琉球大学が土壌や気候影響などの助言を行う、産官学の支援体制で推進することが発表された。

ネスレの高岡社長は、「沖縄県産コーヒーを新たな特産品へ育成したい。収穫量が増えてきたらプレミアムコーヒーとして、ネスプレッソで展開することなども考えられる」とした。

このプロジェクトは、高原代表がジュビロ磐田時代にメインスポンサーだったネスレ日本に、沖縄でのコーヒー栽培を相談したことがきっかけだったというが、未来の特産品候補として、「メイド･イン･オキナワ」コーヒーへの注目は年々高まりそうだ。