清涼飲料市場、4月単月の販売数量は2割減、新型コロナによる在宅勤務増加や外出自粛でオフィス中心に需要落ち込む、熱中症対策へ供給体制は維持・強化

清涼飲料メーカー各社の4月の販売数量実績が相次いで確定し、4月単月の清涼飲料市場は前年同月比20%減で着地したことがわかった。新型コロナウイルスによる在宅勤務の推奨や外出自粛が大きく影響している。3月実績は同4%減だったため、2カ月連続のマイナスで1月～4月の累計実績は前年比７％減となったもようだ。

自宅で過ごす時間が増え、家庭用需要の高まりから大容量製品のニーズはあるが、特にオフィス内の自販機や、ビジネス街を中心としたコンビニエンスストアでの売り上げの落ち込みが大きい。また、新製品は販促活動を実施できないものが多く、定番品以外の売れ行きが鈍い傾向にある。なお、昨年5月から多くのメーカーで始まった大容量価格改定前の一時的な需要増加が昨年4月にあり、その反動も影響している。

メーカー別の状況を見ると、軒並み数字を落としていることがわかる。サントリー食品インターナショナルは前年同月比25%減、アサヒ飲料は同17%減、キリンビバレッジは同23%減、大塚グループは同38%減となった。なお、最大手のコカ・コーラシステムは月別実績を公表しておらず、伊藤園は決算期にあたるため毎年4月は公表していないが、両社とも他社同様に減少している。

新型コロナの影響で備蓄需要が高まり、3月は小売店から大容量の水やお茶製品の発注が相次ぎ、飲料メーカー各社は安定供給に向けた活動を行っていた。盛夏期に向けては、熱中症対策が生活者にとって大きな課題になるため、水や無糖茶、スポーツドリンクや熱中症対策飲料などの供給力を高めている。なお、2018年の猛暑時には物流が滞り、一時品薄になったことを受け、昨年から消費地に近い場所の物流拠点を拡充する取り組みが各社で広がっている。