スーパー各社の18年度上期冷食販売動向 弁当品縮小傾向も冷凍野菜の伸長続き全体も堅調〈冷食日報アンケート〉
全国のスーパー・生協を対象に当社が実施したアンケート調査(回答15社・計1,280店舗)によると、18年度上期(回答社によって期間が異なる)における市販冷食販売状況は、15社中11社で前年を上回り、概ね堅調な推移が見られた。4社では前年を下回ったものの、4社とも前年伸長の反動といった趣旨の回答をしている。
同様のアンケートは毎年春・秋の2回実施。13年4月の消費者庁の価格表示指導以降、販売方法をハイ&ローの一律割引からEDLP等へ変更した企業が増え、その過渡期には消費者に充分に手ごろ感が浸透せず、苦戦するチェーンも多く見られた。それが一巡したここ3年ほどは堅調な推移が続くようになっている。現在の販売方法を問うと、15社中14社でEDLP、またはEDLP+割引の組み合わせといった方法を採用しており、一律割引は少数派となってきている。
カテゴリー別の販売動向を見ると、冷凍野菜は15社中14社でプラス、2ケタ増のチェーンも3社と伸長が目についた。昨年冬、天候不順の影響で生鮮野菜の価格が大きく高騰し、冷凍野菜が大きく伸長したが、今春以降も断続的に生鮮野菜の価格が上昇する場面が見られ、冷凍野菜の伸長につながった。また、平時においても、冷凍野菜の便利さが消費者に浸透し、底上げにつながっているものと見られる。
他のカテゴリーは、各社の立地、競合や販売施策等で濃淡があるが、近年の施策として弁当品のフェース縮小を挙げるチェーンが多いこともあり、調理品は15社中10社でマイナス、3社で前年並で、プラスだったチェーンは2社にとどまった。一方で、増加カテゴリーとして「惣菜」(おかず)を挙げるチェーンも多く、調理品カテゴリーの底上げにつながることにも期待したい。
また、自由回答(匿名)で業界への意見を聞いたところ、ドラッグストア等との競争激化による売価低下を危惧する声や、健康志向商品への開発要望、冷食の啓蒙活動の一層の推進が必要といった声が挙げられた。
〈冷食日報 2018年10月2日付より〉
