〈スーパー・生協の冷食販売 18年度下期〉苦戦気味のチェーン多く市場に踊り場感/冷食日報アンケート
全国のスーパー・生協を対象に本紙「冷食日報」が実施したアンケート調査(回答14社・計1,408店舗、19年3月上旬実施)を集計した。結果、18年度下期(一部通期・見込含む)における市販冷食販売状況は、14社中12社がマイナスと回答し、軟調な傾向が見られた。
同様の調査は毎年春・秋の2回実施しており、13年4月の消費者庁の価格表示指導から数年は、販売方法を一律割引からEDLP などに変更する企業が増え、その過渡期においては消費者側が不慣れだったこともあって、苦戦するチェーンも多く見られた。それが一巡したここ3～4年ほどは堅調推移が続き、17年度下期は回答10社すべてが前年並～プラスと回答、18年度上期は15社中11社がプラスと回答していたが、ここへきて踊り場感が見られることとなった。
カテゴリー別に見ると、米飯、麺類、スナック、凍菜はチェーンによってはプラスも散見されるが、特に調理品については回答13社中12社でマイナスと苦戦が目につく。弁当品は苦戦ぎみという企業が多いことに加え、このところ、米飯の炒飯や調理品のから揚げなどで注目商品が登場し、市場をけん引してきたが、それが一服したことを指摘する声があった。
また、冷凍野菜は昨年冬に天候不順から生鮮野菜の価格が高騰し、多くのチェーンで2ケタ以上増となるなど伸長していた裏年に当たったことで、苦戦ぎみのチェーンも多かったようだ。近年の導入増加カテゴリーとしては、惣菜や夕食といった調理品を上げる企業が目につく。一方、減少カテゴリーに弁当品を挙げる企業も多いが、逆に、今年10月の消費増税後の消費の変化を想定し、弁当品の品揃え強化を狙うというチェーンも見られた。
なお、販売方法については14社中13社がEDLP、もしくはEDLP+割引の組み合わせと回答し、ハイ&ローの一律割引を採用するチェーンは1社に留まっている。
〈冷食日報 2019年3月26日付〉
