ニチレイフーズ松尾常務「メーカーとしての真価が問われる年に」/2022年春新商品発表会

ニチレイフーズの松尾哲哉取締役常務執行役員事業推進部長は、このほど開催した同社の新商品発表会で、冷食への注目度が高まっていることから、2022年度は「メーカーとしての真価が問われる」と述べ、今春の新商品のポイントとして、パーソナルユースと業務用、特に外食産業の課題解決を強調した。コメント概要は次の通り。

冷凍食品業界は100年という長い歴史において、おいしさ、簡便性、保存性という普遍的価値を磨き続け、生活者の変化に応じて柔軟に対応しながら、着実に成長を続けてきた。2021年12月に掲載された日経MJの21年のヒット番付で、西の小結に冷食エコノミーが挙げられた。6月に掲載された上期のヒット番付では東の前頭3枚目だったので、躍進したことになる。

コロナ禍という未曽有の事態にあっても、一過性のブームやトレンドに終わることなく、将来にわたって日本の食や経済を支えていくものとして、多くの方々から注目、期待されている証といえる。その一翼を担い、牽引するメーカーとしての真価が問われる2022年度になるだろうと、引き締まる思いだ。

そのスタートになる2022年春の新商品には、さらなる成長へのさまざまな思いを込めた。大きく2点を伝えたい。一つはパーソナルユース需要への対応、もう一つが業務用市場のさらなる回復に向けたバックアップだ。

2021年11月にプレスリリースした、ニチレイフーズ山形工場への設備投資では、その皮切りとして、今回は家庭用から個食麺の提案をする。中長期的に続く女性・高齢者の就業率の高まり、世帯の少人数化、単独世帯の増加により食の外部化が進展している。今後もテレワークが一定程度定着すること、とりわけ高齢者の単独世帯の増加を背景に、あらゆる業態でパーソナルユース需要はさらに伸長すると見込んでいる。業務用を含め次の一手に向けて様々な準備を進めているので、期待してほしい。

次に、この2年にわたって外部環境の変化に翻弄された業務用市場、とりわけ外食を中心に回復、課題解決につながる商品を今回、発売する。

コロナ禍において外食産業がこれまで抱えてきた、人手不足やフードロス削減といった課題が浮き彫りになっている。

他方、冷食業界は黎明期である1960年代に、外食業態に受け入れてもらったお陰で、著しい成長とともに、今日のおいしさ、技術進化につながるノウハウを蓄積できた。オミクロン株の出現など不安な要素もあるが、我々の持つ技術や知恵でしっかりと社会に貢献していきたい。今後も日本の食卓を支えるべく、人々の暮らしを見つめ、冷凍食品のさらなる拡大に尽力する。

〈冷食日報2022年1月25日付〉