日本水産、EPA活用の機能性食品に全事業で取り組み、今秋に新商品

日本水産は、2日に発表した中期経営計画「MVIP2017」において、水産・食品・ファインケミカル（FC）の主要3事業で、境界を融合させる戦略を掲げた（既報）。その一環として、3月1日付機構改革で新設した機能性食品推進部の主導のもと、ニッスイ商品の全カテゴリーで機能性表示食品の開発を進める。6日、東京・新橋の同社本社で、細見典男社長、大木伸介取締役執行役員食品事業執行ら幹部が出席し、中期経営計画説明会が開催された（詳細次号）。

中計について説明した細見社長は「4月より科学的根拠を明確にできることを条件に、企業の判断で機能性表示ができるようになった。これまでもEPAの研究を重ねてきた当社にとって大きなチャンス。主要3事業の融合の中心にあるものとして、全社を挙げて取り組みたい」とした。

また、大木取締役は「冷食、ハムソー、缶詰、業務用、チルドなど全事業でEPA入りの機能性商品を開発し、今秋にはいくつか発売するイメージ。これらに加え、EPA＋、SPORTS EPAの物販、他のメーカーへのEPAバルク販売と、当社の強みのEPAを3ルートで活用する」など述べた。