15年認定数量は1.6%減、市販用微増・業務用4％減-冷食協調べ

日本冷凍食品協会が1日発表した2015年1～12月累計の冷凍食品自主検査数量（認定数量）は62万7,281tで前年よりも1.6％減少した。2年連続で前年を下回った。市販用は微増ながら2年ぶりにプラスに転じた一方、業務用は4％減と減少幅を広げた。なお数値は認定証マークを付けた格付け商品の数量であり、実際の国内生産量を表すものではない。

認定数量の内訳は市販用が0.3％増36万0,424tで2年ぶりの前年比プラス、業務用は4.0％減26万6,857tで7年連続マイナス。

市販用は09～13年まで増加基調が続いていたが、14年は5.9％減とマイナスに転じていた。業務用は4年連続で30万tを割り込んだ。09年に新認定制度への移行に伴い認定工場が減少した影響などから2ケタ減となり、その後も下げ止まらない状況にある。ただし検査数量と実際の国内生産量で増減が反転する傾向は11年から4年続いている。そのため4月に同協会が発表する、国内生産統計を注視する必要がある。

なお同協会は昨年12月7日時点で、15年の冷食の国内生産量について152～154万tと、ほぼ前年並みになると見込む。

品目別には最大品目の「フライ以外の調理」品が2.4％減と減少傾向が続き、「フライ・揚げ物類」も0.8％減とマイナスに転じた。

米飯は8.6％増、ぎょうざ8.3％増、春巻7.4％増、ミートボールは34.8％増など伸長した一方、麺類は5.3％減、中華まん2ケタ減、ピザ7.4％減のほか、調理品「その他」の部分が2割以上のマイナスとなった。

揚げ物はコロッケが1.9％減、畜産フライが24.0％減と落ち込んだ一方、水産フライが18.3％増と伸長した。