「18年はバランスよく成長、19年も啓蒙活動続ける」MHD社長インタビュー
【昨年の概況】 主要カテゴリーであるシャンパーニュとウイスキーは、日本市場でも引き続きトレンドであり、良い成績を残せた。経済状況も安定し、自然災害も多かったが大きな影響とはならなかった。今年も引き続きシャンパーニュ&ウイスキーに注力していきたい。
【ブランド別の状況】 シャンパーニュブランドはすべて好調だった。「モエ エ シャンドン」では「Must Be」をテーマに、「ドン ペリニヨン」ではレニー・クラビッツを起用し、大規模な広告キャンペーンを実施。今年も継続する。なかでも「モエ エ シャンドン」では6月の「モエ デイ」が年々規模を拡大。今年は「モエ アンぺリアル」150周年でもあり、リミテッドボトルのリリースも予定する。12月の「モエ クリスマス マルシェ」と共に、今年も継続して年間を通したキャンペーンを実施する。
「ドン ペリニヨン」では昨年シェフ・ド・カーヴ交代に伴い「レガシー」を発売。今年は素晴らしいヴィンテージとなった2008年、P2ではやはり最良年の2002年を発売予定。
「ヴーヴ・クリコ」では、ハロウィンでの「イエローウィン」を継続するとともに、昨年スタートさせた「ビジネスウーマンアワード」も継続。欧米で実施してきたスキー場でのプロモーション「クリコ in the snow」も今年ニセコで初開催する。エリア全体でのバイザグラス提案に加え、ポップアップバーもオープンさせる予定。今後もスキーリゾートでの展開を予定する。
ウイスキーでは、さらなる啓蒙活動が必要だと考える。「オールドパー」の広告展開に加え、5日には「ジョニーウォーカー ブルー」からジャパニーズエディションをリリースした。今後もブランドアンバサダーによるテイスティングやセミナーを強化し、啓蒙を続けていく。ピーティな「アードベッグ」「ラガヴーリン」なども好調に推移した。「グレンモーレンジィ」と「タリスカー」では、ハイボールの提案も加速させる。
【EPA発効や消費税増税、来年のワイン増税について】 コントロールできない外的要因に関しては、適応するしかない。EPA発効による関税撤廃は、欧州ビジネス協会(EBC)としては歓迎すべきこと。関税撤廃だけでなく、原産地呼称や添加物についても改善できたことをうれしく思う。
【ロット番号削除問題】昨年6月には洋酒輸入協会として意見書と要望書を提出。MHDとしてもこの流れをサポートし、今後も、それぞれのブランドが持つ価値を伝えるとともに、法制化・立法化に向けての交渉を続ける。
【値上げについて】 ぶどうや人件費など、生産コストアップが最大の要因で、時期は異なるがグローバルに実施するもの。サステイナブルへの取り組みもコストアップの理由のひとつ。「モエ」を据え置いたのは、価格をあげなくてもいいという判断から。
〈酒類飲料日報 2019年2月8日付〉
