平成26年度酒類消費数量は3.0%減、ビール2.6%減、ウイスキー9.5%増
平成26年度(2014年4月~15年3月)の全国における酒類消費数量(消費者に対する販売数量)は、合計で前年比3.0%減の833万1,433kl(沖縄県分除く)となり、3年ぶりの減少となった。2014年4月1日の消費増税に伴う仮需の反動も大きいだろう。国税庁がこのほどまとめた平成26年度の税務統計(酒税関係)から分かった。
ボリュームゾーンのビール(25年度0.7%減→2.6%減)、リキュール(6.6%増→5.9%減)の減少が響いた。発泡酒(4.3%減→2.3%増)は増加に転じ、スピリッツは2年連続の2ケタ増、ウイスキーも9%台の増加を続けている。果実酒(5.5%増)もプラス。前年プラスだった乙類(単式蒸留)焼酎(4.9%減)が落ち込み、清酒(2.0%減→4.0%減)は減少幅を広げた。
また、平成26年および25年10月1日時点の総務省人口推計を基に、本紙が算出した成人1人当たりの酒類消費数量(沖縄県分除く)も、合計で前年比3.0%減とマイナスになった。
ボリュームゾーンのビール(25年度0.7%減→2.6%減)、リキュール(6.6%増→5.9%減)の減少が響いた。発泡酒(4.3%減→2.3%増)は増加に転じ、スピリッツは2年連続の2ケタ増、ウイスキーも9%台の増加を続けている。果実酒(5.5%増)もプラス。前年プラスだった乙類(単式蒸留)焼酎(4.9%減)が落ち込み、清酒(2.0%減→4.0%減)は減少幅を広げた。
また、平成26年および25年10月1日時点の総務省人口推計を基に、本紙が算出した成人1人当たりの酒類消費数量(沖縄県分除く)も、合計で前年比3.0%減とマイナスになった。