FOODEXJAPAN開催、輸出・インバウンド需要ねらいに国内事業者も多数出展

アジア最大級の国際食品・飲料展「FOODEX JAPAN 2017」が7日、千葉・美浜区の幕張メッセで開幕した。今年で42回目を迎える今展示会では、世界80カ国および国内から3,211社・3,881小間が出展し、10日までの4日間の期間中7万7千人以上の来場を見込んでいる。

畜産・食肉関係でも、海外・国内合わせて173社が出展している。会場では「和食産業展2017」も同時開催されたことで、国内関係の事業者も多数参加、インバウンド需要や来場した海外の食品事業者に向けて国内各地の選りすぐりの商品を紹介する光景も目立った。

このうち、国内関係では、畜産関係の出展者が集まる畜産コーナー（家畜改良センター、鹿鳥食品、グローバルピッグファーム、スカルネ・ジャパン、西川農場、福島県食肉生活衛生同業組合、山城農産）のほか、各地の食材が集中展示される「全国食品博」ゾーンでもウオショク（新潟）や香川県食肉事業協同組合連合会、信州ハム、千興ファーム、千葉県食肉公社、ノベルズ（北海道）など40社以上が参加。輸入食品コーナーでもオーガニックス、協同インターナショナル、タイシンフーズなど11社が参加した。さらに、「輸出食品～MADE IN / BY JAPAN～」では、日本畜産物輸出促進協議会が初めて出展。インバウンド需要と輸出拡大を図るため、ブースでは“オール畜産”として日本産畜産物5品目（牛肉、豚肉、鶏肉、鶏卵、牛乳・乳製品）を展示し、ポスター掲示や小冊子の配布、すき焼きや焼肉、焼き鳥などの試食を通じて日本産畜産物の高い品質と美味しさ、鮮度、安全性などをアピールした＝写真㊤。会場では国内事業者だけでなく、台湾や中国などアジア圏からの来場者が高い関心を見せていた。同協議会の菱沼毅理事長は、「今回は初の出展となったが、これからはインバウンドというダイレクトな需要と同時に、日本に訪れる在外公館や研究者、ジャーナリストなど本国で何らかの影響を与えることができる方にも日本産畜産物をPRしてゆきたい」と話していた。

海外出展ゾーンでは、米国パビリオンで米国食肉輸出連合会(UsMEF)がメンバー企業4社（Fresh Mark Inc.(Sugardale)、Great Plains Beef,LLC、Maets by Linz、C K internathinal,Ltd.）と共同出展。ブースでは、パネルやPOPで「かたまり肉推進プロジェクト」「アーバンBBQ」「ごちポ週間」などの提案を紹介したほか、試食・商談ブースでは、ローストビーフや焼きすき、“トンカラ”、“トンプラ”などビーフ・ポークの提案部位とメニューを紹介していた＝写真㊦。

また欧州からは生ハムなど食肉加工品に加えて、豚肉や牛肉関係の出展も目立った。会場ではエルポソなど個別企業の出展のほか、今回もEUの出資を受けてベルギー食肉局やポーランド食肉協会、スペイン白豚生産加工者協会（INTERPORC）、SOPEXA（ヨーロピアン・ビーフ）、パルマハム協会などが参加。またメキシコからはメキシカンポーク輸出業者協会とメキシカンビーフ輸出業者協会が多数のメンバー企業と共同で出展していた。