食肉加工品の動向 16年生産量、前年上回る

◎「減塩」「糖質ゼロ」など健康・こだわり訴求で拡大図る

ハム・ソーセージなどの食肉加工品は、一昨年10月のWHOの発表により、15年の秋から冬にかけてメーカー各社の売り上げが2ケタ減となるなど大きな影響を受けた。

生産量についても11～14年の4年連続で前年を上回っていたが、15年は前年比0・7％減と前年を下回る結果となった。16年においても1月の生産量が前年を下回るなど年初は影響が残っている感があったが、2～4月の食肉加工品の生産量が前年を上回るなど堅調に推移し、年間の生産量は1・1％増の前年越えとなった。とくに影響が一巡した11月以降の生産量は連続して前年を上回っている。

WHOの報道による影響から回復し、伸長傾向にある食肉加工品市場に向けて、メーカー各社では、春夏に向けた一押し商品・新商品を展開している。

ハム・ソーカテゴリーでは日本ハムが「豊潤」、丸大食品が「金燻」と「銀薫」の新ブランドを立ち上げて、需要の拡大を図る。「豊潤」は主力ブランド「シャウエッセン」に次ぐ、第2のブランドとしての地位を確立するべく拡販に注力している。「金燻」、「銀薫」では、国産の原料を使い、シニア層をメーンターゲットに展開を進めている。

また、伊藤ハムの「The GRAND アルトバイエルン」、プリマハムの「香薫」、エスフーズの「こてっちゃん」など主力ブランドの訴求に注力する動きも目立つ。

今年の特長として、「減塩」「糖質ゼロ」「国産原料」といった健康志向、こだわりニーズに対応した商品の展開が活発化している。

総務省の統計によると、65歳以上の高齢者人口は年々増加しており、昨年9月時点で約3461万人と総人口の27・3％を占めており、人口・割合ともに過去最高となっている。このように高齢化が進む日本市場において、今後さらに健康志向、こだわりといったニーズが高まると各社は見ている模様だ。

また、業務用商品では、流通企業などでの人手不足に対応し、調理の簡便化を図る商品や、sMのバックヤード作業を軽減するアイテムの投入も見られる。

このほか、共働き世帯の増加などにより高まる簡便ニーズに対して、電子レンジで温めるだけの簡便商品についても、引き続き各社からハンバーグ商材など幅広いアイテムが提案されている。