【16年度養豚実態調査】 母豚200～499頭規模が最多、全体の24％－JPPA

日本養豚協会（JPPA、志澤勝会長）はこのほど、16年度養豚農業実態調査をまとめた。国内養豚経営の体質強化に向けて、養豚業のコスト削減や生産性向上の取組みなど実態を把握・分析したもので、経営形態や従業員数、後継者の有無、種豚頭数、飼養頭数、肉豚出荷状況、繁殖成績、事故率、今後の経営意向などをまとめたもの。調査は16年8月1日現在の、全国から集計された1,249件の回答のうち、廃業・無効を除いた842経営体をまとめた。

前年度調査は農場単位の集計だったが、今回は経営体単位に変更されているため、単純比較はできないものの、回答があった経営体の子取り用雌豚の飼養規模を見ると、前年度調査と同様に、200～499頭の規模が全体の24.3％（186経営体、以下同）と最も高かった。次いで100～199頭が21.3％（163）、50～99頭が19.3％（148）の順となっている。これを年間肉豚出荷規模別でみた場合は、4千～9,999頭が22.5％（178）、1千～1999頭が19.4％（154）、2千～3,999頭が18.8％（149）の順となっている。