「ハイライフポーク提案展示会」開催、デザイン性あるPOPで売場づくり提案、家庭で簡単にできるレシピ訴求/HyLife Pork Japan

ハイライフポーク･ジャパンはこのほど、東京･渋谷区のブランドレストラン「代官山ハイライフポークテーブル」の6周年を記念し、「ハイライフポーク提案展示会」を開いた。

量販店のバイヤーなどを対象にしたBtoB向けの提案会で、プレゼンテーションや商品の展示、POPなどを活用した売り場活性化サポートの展示と説明、篠嵜シェフ監修メニューの試食提供などを通じて、ハイライフポークの魅力を発信するとともに、エンドユーザーのニーズに沿った売り場づくりを提案した。

会場では、カナダ･ニーパワ工場、米国･ウィンダム工場で生産された商品を紹介したほか、POPやトレイパックシールをはじめとした販促資材を活用した冷蔵ケースなどを展示。デザイン性の高いPOPに加え、豚肉の売り場では季節感を出し難いといった要望を反映し、多くの販促資材などでイベント･季節感のある売り場づくりを提案している。

「代官山ハイライフポークテーブル」がシグニチャーメニューとして打ち出す「厚切りステーキ」や「ローストポーク」、「プルドポーク」では、スパイスやソースといった篠嵜シェフ監修のオリジナルの小袋を開発、売り場の活性化として好評を博しているという。

また、豚肉の厚切りステーキやブロック肉を調理する際、生焼けなどを心配する消費者の声に対し、同社ウェブサイトでは「3･3･6分の法則」と題し、火の入れ方と焼き時間を合わせるだけで、誰でも失敗することなく、簡単にジューシーなポークステーキが焼ける解説動画を紹介。電子レンジで手軽にできるローストポークの解説動画も公開しており、売り場提案のみならず家庭で簡単に再現できるレシピや調理方法も訴求している。

その他、「代官山ハイライフポークテーブル」篠嵜シェフが考案した総菜メニューを提案したほか、食育活動の一環として取り組む、クックパッドが展開する食育絵本のサブスクリプションサービス「おりょうりえほん bycookpad」とコラボした、オリジナル絵本「おいしいぶたにく いただきます!」や「食育キット」なども紹介した。

〈舩越社長「ハイライフポークを“輸入銘柄豚”に、需要の喚起につながる販売サポート提案」〉

現在カナダ現地に拠点を置く、舩越直之CBDO,Asia兼ハイライフポークジャパン社長執行役員によるプレゼンテーションでは、北米の市況や消費者動向を踏まえながら、ハイライフ社の方針を説明した。それによると、トウモロコシや小麦といった穀物相場や生体コスト、人件費･包材費、物流コストなどあらゆるコストが上昇することに加えて、前年同期から33%以上の円安(2022年10月時点)で為替が推移している。

こうしたコストアップに円安が加わったことで、従来の店頭価格で販売を続けた場合、これまでの関係各社全てのマージン合算を超えるインパクトとなっている。このため、「仮にこれまでのマージンを確保しようとすれば、コストダウンに加えて、需要を喚起することで小売価格が上がっても消費者には納得していただく提案をしていく必要がある」と訴えた。

市場環境についても、円安のインパクトによって、輸入食品全般が「高いと感じる」商品価格帯へと自動的に上がってしまっているなかで、消費者の商品への認識･イメージ変化が求められているとした。

こうした環境下、こだわりのプレミアムポークを供給するハイライフ社としては、「ハイライフポークは『輸入銘柄豚』というポジショニング、つまり『国産豚肉とも変わらないおいしさと安心安全でありながらも、よりリーズナブルに買うことができる豚肉』という商品イメージの発信に努めていく」方針と話す。

70%以上の消費者が購入している国産豚肉の価格も今後は上昇傾向となるなか、「豚肉が高い」と感じ始めてくる消費者にとって、ハイライフポークが「国産豚肉の下支え」になることで消費者の節約志向をサポートし、量販店での豚肉の消費を下支えすることを目指していく。

消費者の節約志向が高まる一方で、品質や性能が高い、デザイン性がある、信頼感があるといった納得できる商品であれば、高くても購入をしていくというデータを参照し、ハイライフ社では、

▽高品質な商品
▽デザイン性の高いPOPや魅力的な売り場づくりのサポート
▽信頼できるブランド商品イメージの確立
――の3つのポイントでのアプローチをより一層強化していくとした。

とくに、「成長ホルモン剤や危険な薬品が使われていそう」「飼育環境が分からない」などの理由で輸入ポークを買わない層が多いというデータに対して、ハイライフポークでは「成長ホルモン剤不使用」、「一貫生産で農場までのトレースバックが可能」といった、「ハイライフポーク＝安心安全」の理由を具体的に伝えることで、信頼できるブランドイメージの確立を図っていく。

舩越社長は、「当社ではオフィスに検品ルームを設け、肉質や鮮度について現地工場に毎週フィードバックを行うなど、品質向上を図っている。加えて、マーケティングにおいては、売り場づくり提案(BtoB)やブランドイメージアップの活動(BtoC)などに取り組んでいる。これらの機能を活かして『輸入銘柄豚』というイメージを量販店の皆様と構築していくことで、消費者の需要の喚起、最終的に売り場の利益率アップに貢献する販売サポートにつなげることができると信じている」とし、同社のマーケティング施策を積極的に活用してほしい、との考えを示した。