〈冷食日報アンケート1〉スーパー各社の17年度下期冷食販売動向
2017年下期におけるスーパーの市販冷食販売状況は、概ね堅調に推移したようだ。カテゴリー別では、チェーンによって濃淡はあるものの、生鮮野菜の価格高騰を受け、特に冷凍野菜の伸張が目につき、2ケタ以上伸ばしたチェーンも見られる。今春の新商品の採用動向では、新カテゴリー商品への注目が垣間見られる結果となった。
全国のスーパー・生協を対象に本紙が実施したアンケート調査(回答10社・計784店舗、18年3月上旬実施)によると、17年度下期(一部17年度通期)における市販冷食販売状況は、10社すべてで前年並～プラスと堅調な推移が見られた。
同様のアンケートは毎年春・秋の2回実施しており、13年4月の消費者庁の価格表示指導から数年は、販売方法をハイ&ローの一律割引からEDLPなど他の方法に変更する企業が増え、その過渡期においては消費者の誤解等から、苦戦するチェーンも多く見られた。
それも一巡したここ3年ほどは、堅調な推移が続くようになっている。現在の販売方法を問うと、10社中8社においてはEDLP、またはEDLP+割引の組み合わせといった方法を採用しており、冷食売場においても一律割引セールは少数派となってきているようだ。
カテゴリー別の販売動向(9社が回答)では、チェーンによって濃淡はあるが、冷凍野菜の伸張が目に付き、5社では2ケタ以上の伸張を見せている。昨秋以降の天候不順の影響で生鮮野菜の価格が高騰したことは記憶に新しいが、そのことが冷凍野菜の伸張につながった。実はこの前年の16年度下期も、秋の台風被害の影響で冷凍野菜が伸張しており、そのウラに当たりながらも伸張していることは注目に値する。生鮮野菜価格との兼ね合いという面はありながらも、ベースとなる冷凍野菜ユーザー自体も着実に増えているものと見られる。
一方、調理品は苦戦気味のチェーンも見られるが、ボリュームの多い弁当品の不調が挙げられる一方、おかず・惣菜類は伸長しているという声も聞かれる。近年の扱いアイテム数における増加・減少カテゴリーにおいても、惣菜・おかず・おつまみの増加を挙げるチェーンが多い一方、弁当品は回答8チェーン中7チェーンでアイテム数が減少傾向にあるという声が聞かれた。
〈冷食日報 2018年3月29日付より〉
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