「おにぎりアクション2023」実施、SNS投稿で協賛企業から給食寄付、目標給食提供数は160万食超え

NPO法人TABLE FOR TWOInternational(以下、TFT)は10月4日から11月17日まで、9回目となる「おにぎりアクション2023」を実施中だ。

おにぎりの写真にハッシュタグ「#OnigiriAction」を付けて、SNSまたは特設サイトに投稿すると、1枚の投稿につき5食分の給食に相当する寄付(100円)を協賛企業が提供、アジアやアフリカの子どもたちに給食をプレゼントする取り組み。これまで8回の開催で累計約150万枚の写真が投稿され、約836万食の給食を届けた。

2023年のテーマは「楽しいから参加したくなる」。「“楽しさ”にあふれた参加者の投稿が他の参加者へ輪を広げ、より多くの方を巻き込み、より大きなインパクトを生むソーシャルムーブメントを目指す」。

目標提供給食数は160万食以上で、累計では1,000万食超えを掲げた。2023年は36の協賛企業･自治体が参画し、本紙関連では宮城米マーケティング推進機構やいちほまれ(福井県)、(株)セブン-イレブンジャパンや(株)ニッスイなどが名を連ねている。

おにぎりアクション開始日の10月4日には、都内で4年ぶりとなる記者発表会&おにぎりパーティーを開催。TFTや協賛企業の6社が登壇し、取り組みを紹介した。おにぎりパーティーは参加者による「おにぎりで乾杯!」から始まり、ビンゴゲームなどを行った。

2023年もトップスポンサーを務める日産自動車(株)は「日産セレナ おにぎりアクション号」を制作、協賛企業と連携して全国各地でおにぎりアクション号の展示を行う。その他、米麦関連企業･自治体の取り組みは以下の通り。

◆宮城米マーケティング推進機構

期間中、「宮城米おにぎりフォトコンテスト」を開催。指定のハッシュタグが付いた投稿から抽選で35人に、宮城米食べ比べセットや仙台牛ギフト券が当たるもの。県産米を使った投稿では当選確率がアップする。また、県内の大学と連携しておにぎりアクションのPRを実施する。

◆セブン-イレブンジャパン

セブン-イレブンのおにぎりの写真に、ハッシュタグ「#OnigiriAction」「#セブンのおにぎり」を付けて投稿すると、寄付数が通常の5食から10食に増える取り組みを実施。全国約2万1,000の店舗にポスターを掲示して認知度向上を図る。

セブン-イレブンジャパンはおにぎりを通じた環境負荷低減にも取り組んでおり、2023年7月からはおにぎりの包材にバイオマスプラスチックを採用。プラスチック使用量を約30%削減した。また、ツナマヨの一部に黄色えんどう豆由来の植物性タンパク質を使用した「みらいデリおにぎり ツナマヨネーズ」(税抜135円)も販売中だ。

◆ニッスイ

冷凍米飯「大きな大きな焼きおにぎり」のキャラクター「やきおにお」を用いたプレゼントキャンペーンを実施。投稿の中から抽選で「やきおにお」がプリントされたスープジャーなどが当たる。また、商品パッケージでもおにぎりアクションを告知し参加を促す。

◆オイシックス･ラ･大地(株)

売上の一部を開発途上国の給食に寄付する商品を展開。「Oisix」ではおにぎりと味噌汁のキットや山形庄内産ひとめぼれ2kg、「大地を守る会」では新潟産有機コシ3kgなどを販売する。

〈米麦日報2023年10月5日付〉