豆腐の消費量微増も、販売単価は下落、豆腐業界の課題を確認－日豆協総会

日本豆腐協会（日豆協）は19日、都内で第39回通常総会を開催し、14年度事業報告・決算、15年度事業計画・予算を原案通り承認した。役員交代が行われ、阪根憲司副会長（日本ビーンズ前社長）、野々村誠監事（ホーム食品社長）が退任し、荒木定明副会長（日本ビーンズ社長）、富岡宏臣監事（富岡食品社長）、が新たに就任した。

中野高雄会長は冒頭のあいさつで「豆腐業界の置かれている状況は相変わらず非常に厳しい。価格問題では、高止まりをみせている国産大豆、天井しらずの円安進行、エネルギーコストや包装資材コストの上昇など次から次へと経営圧迫への懸念はとどまらない」と厳しさが続く現状を述べた。中野会長は人材の問題について「豆腐業界では労働力の確保が重要である。実際に後継者不足により廃業するケースもある。優秀な人材を確保できなければ業界の発展は望めない。そのためにも長時間労働や賃金水準など、時代に合わせた雇用条件の見直しが必要になる」と人材確保のための労働環境整備の必要性を述べた。（詳細は本紙にて）