昭和産業“ふわっ、とろっ”「夢重力食感お好み焼粉」、乾燥大豆ミート「そのまま使える!まめたん」、「たっぷり大豆ミートのクリームソース」発売/2023年春夏家庭用新商品

昭和産業「夢重力(むじゅうりょく)食感お好み焼粉」
昭和産業「夢重力(むじゅうりょく)食感お好み焼粉」

〈新中期経営計画でビジネスモデルを進化、PB製品開発など次の事業基盤づくりも〉

昭和産業は1月31日、2023年「春夏家庭用新商品発表会」を開催した。

従来の商品ラインアップにはなかったという、「ふわっ、とろっ感」を実現した「夢重力(むじゅうりょく)食感お好み焼粉」、大豆たん白を使った「ソイキッチン」シリーズの「そのまま使える!まめたん」と「たっぷり大豆ミートのクリームソース」、計3品の開発背景や販売計画について説明した。

冒頭、山口龍也取締役常務執行役員があいさつし、「上期の業績は、業務用の需要が回復や価格改定効果もあり、売上高は前年を上回ったが、利益面ではコスト高の影響を受けた。油脂は一昨年から6度の価格改定を行い、理解と協力をいただいたものの、急激な原価上昇に追い付かず苦戦した。家庭用食用油については、汎用油は減少したが、高付加価値油の『オレインリッチ』、『オリーブオイル』、『健康こめ油』は好調に推移した」と振り返った。

昭和産業・山口龍也取締役常務執行役員
昭和産業・山口龍也取締役常務執行役員

また、2023年4月からスタートする中期経営計画2023-2025について、「詳細は来月2月に発表予定だが、創業90周年の2025年度に向けた長期ビジョン達成の総仕上げとなる『収穫』の3年間と位置付けている。当社グループの持続的成長に向けたビジネスモデルの進化、外部環境の変化に左右されにくい収益構造改革にも取り組んでいく」と説明した。

また、「物価高の影響で節約志向の高まりが予想され、実際にそのような動向が見られる。

使用量低減でトータルコストを削減した商品、ダウンサイズの提案、内食を推奨することで家計における食費の削減など、さまざまな消費者ニーズを捉え、価格面のみならず価値ある製品を提案し、家計応援に向けた取り組みで市場活性化に取り組む。今回の新商品にもあるが、自社で大豆たん白を製造・加工する強みを活かし、プラントベース製品の開発など、次の事業基盤づくりに向けた取り組みも進めていく」とした。

〈「夢重力食感お好み焼粉」は小売から高評価、「ソイキッチン」2品は専用棚の配荷を〉

新商品3品について河津大輔商品開発研究所長は、「長引いているおうち時間をより楽しんでもらうための商品を提案する」と説明した。「夢重力食感お好み焼粉」は、「当社のお好み焼きのラインアップの強み、弱みを確認したところ、今までにないラインアップの部分が見えてきた。こちらを提案し、おうち時間の幅を広げてもらえれば」と述べた。

「ソイキッチン」シリーズの2品は、「既存の乾燥大豆ミート『まめたん』の使い方が難しいという意見が多々あったので、簡便性を追求し、素材として提供する。それとともにパスタソースをバラエティ化し、選択の幅を広げてもらう提案をする」と語った。

昭和産業「そのまま使える!まめたん」
昭和産業「そのまま使える!まめたん」

販売施策については食品部の鈴木雄一部長が説明を行った。「夢重力食感お好み焼粉」は2億円を販売目標にしている。「現在、小売店と商談を進めているが、非常に高評価を得ており、手応えを感じている。ありそうでなかった商品で、圧倒的な食感が評価されている。1店でも多く定番採用されるように営業活動を行っていく。定番化後は、各小売業の販促企画はもちろん、SNSを活用した販促や消費者キャンペーンを検討している」と述べた。

「たっぷり大豆ミートのクリームソース」は、5000万円の販売目標を掲げる。2022年3月に発売した「たっぷり大豆ミートのボロネーゼソース」と合わせて面で提案し、シリーズでの展開を考えているとした。「プラントベース食品市場は伸長しており、小売店各社も専用棚を設けている。まずは専用の棚への配荷を目指す」とした。「そのまま使える!まめたん」の販売目標は1億円を目指す。専用棚の配荷はもちろん、昨年開設した自社ECサイトでも販売を強化していく。

昭和産業「たっぷり大豆ミートのクリームソース」
昭和産業「たっぷり大豆ミートのクリームソース」

既存の「まめたん」については、「発売して3年になるが、想定していた倍の販売量で伸長している。他社製品と比べて2つの機能があるため」と好調要因を分析する。1つは、他社製品は湯戻しが必要だが、昭和産業の「まめたん」は水を使って短時間で戻せる点だという。2つ目は、業務用で1960年代から大豆たん白を販売しているノウハウで、大豆の臭いをマスキング出来ていることも寄与しているとした。将来的には「家庭用のナンバーワンを目指す」とした。

〈大豆油糧日報2023年2月2日付〉

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昭和33年(1958年)1月
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