全国豆腐連合会とカナダ大豆協会が懇談会を実施、カナダ側が大豆品質プログラムについて説明

全国豆腐連合会(全豆連)は2月28日、全豆ビルでカナダ大豆協会関係者との懇談会を開き、意見を交換した。カナダ側からはジェイソン･マクノートン会長やブライアン･イネス専務理事のほか大豆生産者やカナダ穀物委員会、ケベック穀物生産者協会、カナダ大使館が参加し、日本側からは全豆連の大石眞太郎副会長や橋本一美専務理事のほか、さとの雪食品、兼松、兼松ソイテック、篠崎商事、welzo、日清商会が参加した。

カナダ大豆に付加価値を付ける取り組みに関して質問があり、カナダ側が大豆品質プログラムについて説明した。大豆を分析して品質を測定できるプログラムで、活用すれば日本に大豆が届く前にその大豆の特性を知ることができる。

同プログラムは次の段階に進んでおり、全ての品種を毎年測定して、品質や特性をホームページ上で公開しているほか、サンプルで実際に豆腐を作り、固さや食感、色などを分析するなどの取り組みを行っている。非常に高品質なデータで、全ての製品間で比較できるという。「今まではプロセスを標準化して比較可能にするよう努めてきた。リサーチを進めることで知識をさらに拡大するのが目的だ。豆腐を作る過程でサンプルや製法など助言があれば、わたしたちにも再現できる」と呼びかけた。

大豆品質プログラムは、2024年10月から、カナダ穀物委員会と提携して提供されている。これに伴う変更点について「カナダ大豆協会の加盟者が再投資を行い、長い歴史を持つプログラムをさらに拡大しているところだ。また、カナダ穀物委員会と研究室にも投資しており、新たな機械を導入してさらに早いテストができるようにしたり、研究を進められるようになった」とした。例えば、豆腐の固さを直感的に測定できる機械や、弾力性を測定する機械を導入している。

また、カナダで豆腐店を開業するときの課題についてマクノートン会長は、「日本とカナダの豆腐の食頻度の違いだ」と指摘する。「問題は需要だ。会社が成長するまでは、限定的な生産量になると思う。新興企業は新規コストが掛かるので、それを賄うだけの売上が立つまでしばらくかかると思う。カナダの食料品店は、日本よりはるかに豆腐の販売売り場が狭い。さらに、市場のシェアが少数の大企業が握っており約80%を占める。最大の障壁は物流とマーケティングだ」とした。

カナダ大豆のブランディングについても触れた。「3年前の農水省の統計によると、平均的な日本人の一日の摂取カロリーのうち9～10%がカナダ産の食品だった」という。

施策として、現在、楽天市場との協働でカナダフェアを実施中で約800品を販売していること、そして春のキャンペーンを実施しておりクーポンを1,000枚以上利用できることを紹介した。

〈大豆油糧日報 3月11日付〉