17年国内冷食生産量、160万t超える 2年連続で過去最高を更新/冷食協調べ

〈業務用が家庭用を上回る伸び 炒飯・スパ・カツ大幅増〉
日本冷凍食品協会が18日発表した、2017年(暦年)の冷食国内生産量(速報値)は前年比3.0%増、初めて160万tを超えた。2年連続で過去最高を更新した。家庭用が引き続き堅調な伸びを見せた一方で、業務用の伸びがそれを上回った。金額ベースでは02年以来の7,000億円台となった。単価下落が見られた前年に対して、上昇に転じた。製品コストの上昇が反映したと見られる。

17年(平成29年)の国内生産高は全国の406企業466工場の合計値となる。16年よりも工場数では2.1%減少した。

生産数量は合計160万0,968tで前年比3.0%増、金額は7,180億円で4.5%増となった。業務用のフライ以外の調理品、家庭用のフライ類の増加が大きかった。

用途別でみると、業務用は94万9,472tで3.5%増、金額は4,159億7,500万円で4.4%増、ともに2年連続の前年比プラス。家庭用は65万1,496tで2.3%増と3年連続のプラス、金額は3,019億8,200万円で4.7%増と2年ぶりのプラスとなった。業務用と家庭用の構成比は数量ベースで59.3%と40.7%と業務用が0.3ポイント増加した。

木村均専務理事は「社会構造の変化に冷食がマッチし、ニーズに合った品目が増えている。業務用では人手不足に対して冷食のメリットが侵透してきた」との見方を示している。
品目別に見ると、大分類で「調理食品」が3.1%増と2年連続プラス、前年2割減だった「農産物」は4.2%増と若干回復した。「水産物」は2.6%減と減少傾向が続いた。

小分類で見ると、大きく伸びた品目は前年に引き続き「炒飯」(7,953t増、10.4%増)、「スパゲッティ」(7,771t増、13.4%増)、「カツ」(7,760t増、13.3%増)、卵製品(4,008t増、9.5%増)――。スパゲッティは家庭用が、カツは特定メーカーの業務用が増加した。

減少量が大きいのは「うどん」(5,252t減、3.2%減)、「魚類」(2,655t減、13.2%減)、「たこ焼き・お好み焼き」(2,326t減、4.7%減)。たこ焼きはタコの原料高が影響した。